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コラボレーションポータルのご紹介
シスココラボレーション製品による新しい働き方をご紹介する「コラボレーション ポータル サイト」が登場しましたのでご紹介します。シスココラボ製品をご検討中のお客様、現在ご利用中のお客様のみならず、シスコのパートナー様、シスコ社員にも役立つサイトです。 まず、会議・電話・コンタクトセンターの分野ごとの製品カテゴリから、かんたんに必要な情報を得ることができます。事前の製品知識がなくても、シスコ製品のこれが役立つ、というのを数回のクリックで知ることができます。 シスコが目指すコラボレーションスタイルを知ることと同時に、すでにご利用されている数多くのお客様のコラボレーション活用事例を閲覧することができます。 『ビジネス大変革時代に即応するこれからの組織と人財』『メール文化からの脱却！デジタル ビジネス時代に勝つチーム ビルディング』『みんながかんたんなビデオ会議製品の選び方』の 3 つをスペシャルコンテンツのセクションでご紹介しています。 さらに新しい働き方、従来環境との違いをビデオでわかりやすくお伝えしています。 新しいコラボレーションを様々な角度からお伝えするために作成したポータルサイトです。今の働き方から新しい働き方にどう進化できるのか、このサイトを閲覧しながら想像してみてください。
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インターネットまる見えビデオ会議システムはあり得るのか
ロシアの防犯カメラ映像を集めたサイトが話題になっています。一言で言うとインターネット上で世界中の防犯カメラ映像を一覧できてしまうサイトです。防犯カメラの設置者は良かれと思って、簡単に映像を見れるよう設置したのに、どうしてこのようなことが起こってしまうのでしょうか？また、ビデオ会議システムで同じような問題が起きる可能性はないのでしょうか？ 防犯カメラがインターネットでまる見えになる原因 防犯カメラが見える原因1：クレデンシャル設定問題 報道などで言われていることの一つとして、クレデンシャル（ユーザ名とパスワード）を設定していなかったり、デフォルトのまま利用しているケースがあります。 防犯カメラの管理画面はブラウザからログインできるようになっているものが多いので、「ユーザ名とパスワードを適切に変更してから運用を開始する」というのが第一の対策となります。 防犯カメラが見える原因2：インターネット上に置かれている インターネット上に置かれた防犯カメラは世界中のどこからでもアクセスできます。もちろん、これは大きなメリットです。一方で、悪意のあるユーザから守るという観点ではデメリットになります。インターネットのアドレスは数字の xxx.xxx.xxx の形式で表せます。手で一つひとつ入力するのは現実的ではないと思うかもしれませんが、プログラムで総当たりでパケットを投げ、監視カメラかどうか判定するのは簡単です。 ネットワークのインフラにルータを 1 台置くだけで、特定のユーザだけが防犯カメラを見ることができるようにするといった対策が可能になります。 防犯カメラが見える原因3：事前情報なしにアクセスできる 原因1 や原因2 との複合的な話でもあるのですが、防犯カメラの設置場所の IP アドレスさえわかれば、http://72.163.4.161 でシスコの Web サイトにアクセスできるのと同じように、管理者画面にアクセスを試行できます。 http://72.163.4.161/jp/ のように、一階層深くディレクトリに管理画面をおけば、被害は抑えられます。画面へのアクセス URL を利用者側で自由に変更でき、この URL を知っている人にしかアクセスできないようにしておけば、危険度をかなり減らすことができます。こういった設定を持つ防犯カメラは少ないようです。 ビデオ会議端末の課題 似たような問題がビデオ会議端末にも起こるようなことはないのでしょうか？結論を先に言いますと、今回被害にあっている防犯カメラと同じ状況は、ビデオ会議端末でも起こりえます。その条件として、3 つのポイントをチェックしましょう。
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Cisco Multiparty ライセンスを“フル活用”する会議
ビデオ会議は映像を使ってコミュニケーションが取れる便利なツールですが、使い勝手が悪いとそのまま埃をかぶってしまう、ということになりがちです。前回、 Cisco Multiparty という新しい多地点接続装置ライセンスの考え方をご紹介しました。今回は、そのライセンスをフルに活用し、簡単に複数拠点の「会議」を開催する方法をお伝えします。 さて、すでにビデオ会議システムをお使いの方に質問です。 札幌、東京、大阪の 3 地点のビデオ会議を開催することになりました。この会議を主催するあなたは、次のどの方法で会議をセットしますか？ ビデオ会議担当者にセットアップをお願いする 社内にある Web 上のスケジューラを使って「予約」する Outlook を使って会議室を「予約」する どの方法をとったにしろ、直接会って話すよりも面倒であることには変わりありません。 シスコの TelePresence の場合、4 つのビデオ会議開催オプションがあります。 予約会議 ランデブー会議 アドホック会議 パーソナル CMR 予約会議 先ほどの会議の開催方法は、いずれも「予約会議」に分類できます。何らかの方法で事前にリソースを予約し、参加者数が事前にわかる方式です。 前回ご説明したように、多くのビデオ会議システムは「同時接続数」のライセンスになっているため、接続数が上限を超えないようにビデオ会議担当者が参加者数をモニターあるいはコントロールしなければならないのです。しかし、新しいライセンス体系「Cisco Multiparty」でこの問題は解決できます。１会議あたりの参加者数にはライセンスとしての制限がないので、ハードウェアのリソース分だけ会議を開催できます。 アドホック会議 Cisco
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Cisco Multiparty ライセンス: 新しい多地点接続の考え方
いつでもどこでもどんなデバイスでも「会議」に参加するため、 ビデオ会議の多地点接続装置に柔軟性を与える新しいライセンス 「Cisco Multiparty ライセンス」を紹介します。 ビデオ会議接続装置のライセンスとは 従来のビデオ会議を多地点で接続する場合、同時接続を提供する専用のハードウェアと同時接続台数分のライセンスを購入する必要があります。例えば、札幌、東京、名古屋、大阪、福岡に会議室があり、各拠点をつないだ定例会議を行いたいといった場合、多地点接続装置（MCU）と呼ばれる装置が必要になり、そこに 5 台分の接続ライセンスを購入して設定することになります。 この定例会議に、仙台、横浜、神戸などと拠点が増えていく場合はどうしたらよいでしょうか？同時接続数が増えるので、さらに 3 台分の接続ライセンスが追加で必要となります。 会議室だけではありません。 Cisco Jabber のようなデスクトップあるいはモバイルのビデオアプリからの参加者は、一人で 1 つのライセンスを消費することになります。そのため、「どこでもどんなデバイスでも会議に参加」を実現するためには、最終的には購入費用との相談ということになってしまいます。 Cisco Multiparty ライセンス シスコは、もっとビデオ会議を便利に身近に使ってもらうために、新しいライセンスの考え方「Cisco Multiparty ライセンス」を導入しました。それは、同時接続数ではなく、同時会議開催数に対するライセンスへの移行です。 先ほどの 5 拠点の会議室を定例会議のためビデオ会議で接続する例では、1つの「Cisco Multiparty ライセンス」だけで要件を満たすことができます。また、拠点数が増えても、モバイル端末からの参加が増えても、高画質になっても、会議室あたりに必要となるライセンスは 1
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スマートウォッチとコラボレーション（その２）
以前に「スマートウォッチとコラボレーション」というタイトルで、通知機能を利用した Cisco Jabber とスマートウォッチの連携をご紹介しました。 2015年12月にリリースされた Cisco Jabber for iPhone and iPad 11.5 および Cisco Jabber for Android 11.5 では、アプリケーション自身がスマートウォッチ対応となりました。その機能をご紹介します。 Cisco Jabber for iPhone and iPad と Apple Watch Cisco Jabber
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(実験室) CE8.0 新機能ご紹介: Intelligent Proximity や Multistream もサポート
Cisco TelePresence SX／MX シリーズには、「TC（TANDBERG Codec）」と呼ばれるソフトウェアが搭載されています。昨年11月、この TC の次世代のソフトウェア「Collaboration Endpoint 8.0 」がリリースされました。今回はこの新しいソフトウェアについて解説します。 TC ソフトウェアから CE ソフトウェアへ TC ソフトウェアは 2008年にインテグレーター向けコーデック「Cisco TelePresence Codec C90」用として TC 1.0 がリリースされて以来、様々なビデオ会議システムに搭載されてきたソフトウェアです。多種多様の AV インテグレーションにフォーカスして開発されたため、豊富な機能やカスタマイズ機能を提供します。その一方で、「直感的に使う」という観点ではいくつかの課題があり、会議室とのインテグレーションをよく検討する必要がありました。 そこでシスコでは、TC ソフトウェアの資産を継承しつつ、誰でも簡単に、いつでもインテグレーションなしに簡単に利用できることを目標に、「CE（Collaboration Endpoint）」という次世代ソフトウェアを新たに開発しました。 CE 8.0 の新機能
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(実験室) DX80 と Raspberry Pi 2 を使って VDI 環境を構築する
Cisco DX80 には Android で動作する Citrix Receiver が利用できますが、残念ながら、アプリケーションがタブレット用に最適化されているため、実際に使っていると不便に感じることがあります。そこで、新年最初のブログポストでは、Cisco DX80 にある外部入力機能を活用し、「Raspberry Pi 2」を使って VDI（Citrix XenDesktop）環境を構築してみます。 物理的に用意したもの Raspberry Pi 2…
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阿蘇山間部の遠隔授業を可能にしたシスコ テレプレゼンスの威力
シスコのコラボレーション製品は、ワークスタイル変革や教育、医療の新しいあり方などに直結するソリューションです。そのため、多種多様な導入事例に接する機会が数多くあります。今回は、一番最近にお邪魔しました熊本県は南阿蘇、高森町での ICT をフル活用した小中学校での公開授業についてお伝えします。 11 月の始めに、高森町でビデオ会議システムを利用した公開授業が実施されました。町における ICT 活用の背景については、先日シスコの公式 Facebook でも軽く触れましたが、まずは町のご紹介から。 高森町は熊本県の最東端、阿蘇山の南東部に位置し、南阿蘇の中心的な町です。雄大な自然に恵まれ、グリーン ツーリズムなどに最適の魅力的な環境ですが、他の地方の例に漏れず人口の減少が顕著です。1970 年には 1 万人を超えていた人口は 2010 年には 70 ％弱まで減少、当然のことながら子供たちの数も比例し、学校は統廃合が進んでいきました。8 つあった小学校は現在、山間部に位置する高森東小学校と、市街地の高森中央小学校の 2 校に統廃合されています。2 つの学校は 20 km以上離れており、地理的に統合するのは難しい（生徒が通うことが極めて困難）ということもあり、ICT の力をフル活用した「新たな学校教育のあり方」に向けた試みを行っています。 今回の公開授業は、熊本県教育委員会が推進する「ICT を活用した『未来の学校』創造プロジェクト事業」の一環として実現しました。この事業は、文部科学省が公募した「人口減少社会における ICT の活用による教育の質の維持向上に係る実証事業（学校教育における ICT
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オープンであることの 4 つの特性
この記事は、シスコ フェローであり、コラボレーション ビジネスの CTO でもある Jonathan Rosenberg によるブログ「The Four Dimensions of Open」（2015/8/27）を意訳したものです。 先週は、著作権使用料無料の次世代ビデオ コーデックを作成する取り組みであるプロジェクト Thor についてご紹介しました。この記事に対してたくさんの反響が寄せられたことをうれしく思います。一方、何かをオープンにするとはどういう意味かについて、かなり混乱が見られたのも確かです。ここではそのような混乱を解消し、オープンであることの 4 つの特性について説明します。次の 4 つです。 特性 1：「オープン ソース」という意味でのオープン オープンの 1 番目の特性は、テクノロジーをオープン ソース形式で使用できるかどうかです。オープン ソースの場合は、通常、ソース コードが入手可能で、それに関連するライセンスの中でコード所有者は、コードが他のプロジェクトで無償で使用、配布、変更されることを許可します。シスコは、通常 BSD
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世界に羽ばたく Thor – 著作権使用料無料のビデオ コーデックを作り出すプロジェクト
この記事は、シスコ フェローであり、コラボレーション ビジネスの CTO でもある Jonathan Rosenberg によるブログ「World, Meet Thor – a Project to Hammer Out a…
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